ユニリタの歴史 Part3 ～PCの台頭とデータウェアハウスへの取り組み〜
皆さん、こんにちは。
ユニリタ 辻です。
この記事では、IT業界やユニリタの歴史を振り返り、ユニリタがどのようにして成長してきたか、どのような活動をしてきたかを紹介し、ユニリタがどんな会社なのかお伝えしたいと思いますので、よろしくお願いいたします。
これまでに
ユニリタの歴史 Part1 〜黎明期編〜
ユニリタの歴史 Part2 〜A-AUTO編〜
というお話をさせていただきました。
まだお読みでないという方は、ぜひご覧ください。
特に、Part1 〜黎明期編〜では、自己紹介をしていますので、私の人となりをわかっていただくためにも、ご覧いただければ幸いです。
今回は、「ユニリタの歴史 Part3 ～PCの台頭とデータウェアハウスへの取り組み〜」と題しまして、1980年代から始まるPC（パーソナルコンピューター）の台頭によるEUC（End User Computing）の立ち上がりから、当時BSPの兄弟会社であったビーコンIT（2015年、ユニリタに吸収合併）が進めていたデータウェアハウスの取り組みを紹介します。
PCの台頭とマイクロソフトの大躍進
1980年代前半はメインフレームの全盛期であり、IT部門主導の時代でした。
しかし、パーソナルコンピューター（以下、PC）の登場により、企業利用からより多くの人々がコンピューターを利用するようになっていきました。
PC市場にはアップルやコモドール（1994年倒産）など多くのメーカーが参入し、独自の仕様でシェアを競っていました。
そんな中、IBMは当時成功していたメインフレームの経験を生かし、PCのハードウェア仕様をオープン化しました。これにより、他のメーカーの周辺機器も利用できるようになり、ビジネス市場での利用が一気に拡大していきました。
さらに、IBMが開発したOSのクーロンを開発している会社をビル・ゲイツが買収し、1981年にMS-DOS（Microsoft-Disk Operating System)を発表しました。
IBM PC用に開発されたOSでしたが、他社のPCでも販売できる契約をしたことが、ベンチャーだったマイクロソフトが大躍進した鍵でした。
じつは、ユニリタ（当時はソフトウェア・エージー・オブ・ファーイースト）にも、MS-DOSの販売に関する業務提携のレターが届いたそうです。しかも、そのレターはビル・ゲイツ本人の直筆だったそうです！
当時の経営陣は、この提携について検討を行ったそうですが、最終的には見送ることになりました。もし提携が実現していたら、ユニリタの現在は大きく異なっていたかもしれませんね。
このような時代背景の中、当時のユニリタが提供するソフトウェアはすべてメインフレームで稼働するものでした。
MS-DOSが発表されると今後のPCの企業利用が拡大することを見越して、メインフレームから情報を検索し抜き取り、PCで表やグラフを表示する「INTES」（当時他社にないユニークな機能）の開発に着手し、1984年には販売開始しました。
日産自動車様が「INTES」の第1号ユーザーです。その後、PC上でロータス1-2-3やExcelといった高度なグラフ機能をもった表計算ソフトが市場を占めると、メインフレームとPC間のデータ転送と、表計算ソフトとの連携に機能が絞られていきました。
ユニリタの先見性！
クライアントサーバー時代の移行とデータウェアハウスへの取り組み
1980年代後半は、メインフレームに加えてミニコンピューターやUNIXを搭載したワークステーションが台頭し、企業のコンピューター利用が急速に広がりました。
これにより、企業は一つのメインフレームを集中利用する時代から、各部門でオフィスコンピューターを利用する分散時代に移行しました。
メインフレームのハードウェア価格が大幅に下落し、手頃な価格のPCが登場したことで、クライアントサーバーに時代が急速にシフトしていきました。
当時のユニリタは、メインフレーム上に蓄積されている大量のトランザクションデータを分析し、その中から真に価値のある情報を生み出せると考えていました。
この考え方から、データウェアハウスという概念を提唱し、その後の普及に向けた積極的な取り組みにつながっていきます。
1987年に米国のComshare社と提携し、「SYSTEM W」というメインフレーム上で動作する意思決定支援システムを販売してました。
当時、コカ・コーラジャパン様は「SYSTEM W」を導入し、全国の販売データを集計して経営情報として利用し、コカ・コーラジャパンおよびボトラー各社のマネジメントのPCに毎日配信していました。販売データのマーケティング活用度や経営判断のスピードが飛躍的に向上した良い事例です。
その後、クライアントサーバーへのシフトが進むとともに、メインフレーム上で動作する製品はオープン系の製品に置き換えられていきました。
Comshare社も1990年から2000年にかけて、メインフレームで稼働する「SYSTEM W」からPCで動作する「ComanderEIS」、そしてクライアントサーバー系「Essbase」、そしてWebブラウザで動作する「DecisionWeb」とそのプラットフォームが変化していきました。
この頃は、インターネットの登場により、最も大きくIT環境が変わった時期でした。
同時に日本のソフトウェア市場も大きく拡大し、販売も非常に好調だったことを覚えています。
海外ソフトウェア会社との業務提携：ユニリタの体験談
この時期、ソフトウェア市場が急成長したことで、多くの海外ソフトウェア会社が日本市場に進出してきました。
ユニリタは創業当初から海外のソフトウェア会社と提携し海外製のソフトウェアを販売してきました。
ここでは、30年間にわたる海外ソフトウェア会社との関わりについて振り返ってみます。
最初に、日本市場での販売のために海外ソフトウェア会社と日本の代理店契約を結び、ビジネスをスタートさせます。
その後、ビジネスが順調に成長すると、日本に現地法人を設立し、自らがビジネスを推進するようになります。
また、販売数の停滞が見られると、販売代理店の変更や製品の値上げが行われることもありました。
⇒お客様に価格の値上げを伝え、契約変更の交渉をしないといけなくなります。
さらに市場の成長が鈍化し、業績が低下すると、海外ソフトウェア会社は生き残りをかけて成長性のある企業の買収または身売りを検討することがありました。
⇒買収により、突然販売代理店を解除され、ライバル会社に販売権が譲渡されるなんてこともありました。
このように、海外製品の代理店としての宿命に翻弄される経験をすることになりましたが、今となっては良い経験です。
今回は、1980年代から始まるPCの台頭とデータウェアハウスへの取り組みについてご紹介しました。
この後、1990年代にはオープン系の市場がさらに広がっていきました。
次の記事では、データウェアハウスの名前の由来や市場の拡大について詳しくご説明したいとおもいます。ぜひご期待ください。
これまでの記事を年代で、まとめてみました。
1980年代後半～ ユニリタの歴史 Part3 ～PCの台頭とデータウェアハウスへの取り組み〜
今回の記事の全文はユニリタマガジン vol.61に掲載されています。
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